台湾では公的機関の使用禁止、イタリアやアイルランドではAppleとGoogleデバイスでの使用禁止、さらにDeepSeekが所有するデータベースに誰でもアクセスできる不具合があったことが、セキュリティ企業Wizの調査により明らかになったりと不穏な空気だらけのDeepSeekさん。
中国側というか作った側の主張ですし年間コストは5～10億ドルはかかっているのではという意見もありますがが
「$5.0MM(アメリカの1/20のコスト)で出来た！」
という事で一躍時のAI。
性能の低いGPUしか渡してないのに米国以上のAIが出来たって事は…？とか
生成AIってホントにそんなお金かかってるの…？とかとかで
こんなんなっちゃった半導体株価。
例えばエヌビディアの発行株数は244億9000万枚なので時価総額を見てみると
1月24日は142.62ドルで3兆4927億6380万ドル
1月27日は118.42ドルで2兆9001億0580万ドル
休み明けの1月27日は1ドル=156円だったので
24日比較で5926億5800万ドルで92.4兆円。
時価総額で比較すると…とんでもないですね。
なので、技術盗用だとか規制されてるGPU使ってるだろうとか色々飛び交っていますが、なにしろ様々な地域、国でドンドン使用禁止になっています。
ので、今のうちにちょっと使ってみましょう。(人柱)
deepseekを使ってみる
◆◆注意◆◆ DeepSeekはすべてのユーザーデータを中国のサーバーに保存しており、中国は法律で「企業は要請に応じて諜報機関とデータを共有することが義務付けられている」ため、先述の通り様々な企業や国が使用禁止にしているレベルの明らかなチャット履歴やユーザーデータ漏洩リスクがあります。
使用まではとってもスムーズで「Start Now」から
新規でユーザー登録する場合はSign upから、Googleアカウントを紐づける場合はアイコン部分から、どちらか選びます。
お試しで利用する場合は何も情報を紐づけていない古いGmailなどがあれば安心。
というワケでさっくりログイン。
ふむ、当然ですがChatGPTやCopilot、Geminiと似た雰囲気、そしてメッセージ欄に二つチェック項目がありますね、なんだろう。
WebマークにSearchですから「必要に応じてウェブを検索する」というのはすぐに分かります、DeepThinkも深く考えるという事ですから「より詳細に」という事でしょうがR1が分からないので聞いてみましょうか。
私「DEEPTHINK(R1)とはなんですか？」
「DEEPTHINK(R1)」という具体的な製品やサービスについては、私の知識範囲（2021年まで）では情報が見つかりませんでした。この名前は、特定の企業や団体が提供する技術、ソフトウェア、またはプロジェクトの名称である可能性がありますが、詳細な情報が不足しています。
もし「DEEPTHINK(R1)」が最近リリースされたものや、特定の分野（AI、テクノロジー、ビジネスツールなど）に関連している場合は、以下のような可能性が考えられます～以下略
もし具体的な情報（提供元の企業名、用途、分野など）を教えていただければ、さらに詳しく調べたり、推測したりできるかもしれません！😊
なんと、自分の機能も分からないのか。
さらに知識範囲は2021年までとの事ですが、DeepThinkとSearchをオンにして同じ質問をしてみると
「DEEPTHINK(R1)」という名称について、公開されている情報や私の知識ベース（2023年10月時点）では具体的な詳細を確認できません。ただし、名称から推測される可能性や関連する文脈をいくつかご説明します。
～以下略
知識範囲は2021年までで知識ベースは2023年10月？ふむ…？
私「DeepThink (R1)はあなたの機能ですよ、DeepSeekさん。」
と、伝えたところ
ああ、そうだったのですね！😊 ご指摘いただきありがとうございます。DeepThink (R1) は、私(DeepSeek)のコア機能の一部として設計された高度な推論・問題解決能力を指しているのでしょうね。この機能は、複雑な質問への分析、論理的思考のサポート、創造的なアイデアの生成などに活用されています。
「しているのでしょうね」てｗ
大規模言語モデルさん達が得意だという質問をしてみる
大規模言語モデルさん達に「一番的確な答えを出せる質問は何か」と聞くと大体歴史的な出来事や背景で、リーマンショックやWW1などの既に様々な検証後事実として多くのデータが残っているものは特に得意だそうです。
という訳で１つめの質問は「第一次世界大戦の原因は何ですか？」で…
Copilot
第一次世界大戦の原因は複数ありますが、主なものは以下の通りです：
1.軍拡競争: ヨーロッパの主要国々が軍事力を増強し、互いに威嚇し合うことで緊張が高まりました。
2.同盟関係: ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、イタリア、そしてオスマン帝国の「中央同盟国」と、フランス、ロシア、イギリスの「協商国」の間で対立が深まりました。
3.国家主義と帝国主義: 各国が自国の権益を拡大しようとする動きがありました。
4.バルカン半島問題: バルカン半島での紛争がヨーロッパ全体に波及しました。
5.サラエボ事件: 1914年6月28日、オーストリア＝ハンガリーの皇太子フランツ・フェルディナントがセルビアの首都ベオグラード近郊のサラエボで暗殺されました。この事件がきっかけで、ヨーロッパの大戦が勃発しました。
ChatGPT
第一次世界大戦の原因は複数の要因が絡み合っていますが、主に次のような点が挙げられます。
1.同盟システム: ヨーロッパ諸国は互いに軍事同盟を結び、緊張が高まりました。主要な同盟には、ドイツ・オーストリア＝ハンガリー・イタリアの三国同盟と、イギリス・フランス・ロシアの三国協商がありました。これにより、ある国が戦争に巻き込まれると、他の国々も関与せざるを得なくなる可能性がありました。
2.帝国主義と植民地争い: 大国間で植民地を巡る競争が激化しており、特にアフリカやアジアの植民地をめぐる対立が戦争の火種となりました。
3.軍拡競争: 特にドイツとイギリスの間で海軍の拡張競争が行われており、軍事力の増強が戦争を引き起こす要因となりました。
4.民族主義と独立運動: 特にバルカン半島で、オーストリア＝ハンガリー帝国やオスマン帝国の支配に反発する民族主義が高まりました。セルビアのような国々が独立を目指し、他国との対立を引き起こしました。
5.サラエボ事件: 1914年6月28日、オーストリア＝ハンガリー帝国の皇太子フランツ・フェルディナントがセルビアの民族主義者によってサラエボで暗殺され、これが戦争の直接的な引き金となりました。
これらの要因が複雑に絡み合い、最終的にはヨーロッパ全体を巻き込む大規模な戦争へと発展しました。
Gemini
第一次世界大戦の主な原因は、以下の4つに集約されます。
1.帝国主義: 列強諸国が植民地獲得競争を激化させ、対立を深めたことが背景にあります。
2.民族主義: 各民族が独立を強く望み、多民族国家であるオーストリア＝ハンガリー帝国などで 緊張が高まりました。
3.軍備拡張: 各国が軍備を拡大し、軍拡競争が激化しました。
4.同盟関係: 欧州主要国が三国同盟と三国協商の二つの陣営に分かれ、対立が固定化しました。
これらの要因が複雑に絡み合い、1914年のサラエボ事件をきっかけに、第一次世界大戦が勃発しました。
Web検索版
第一次世界大戦の原因は、ヨーロッパの各国間における対立です。特に、ドイツ・オーストリア・イタリアの「三国同盟」と、イギリス・フランス・ロシアの「三国協商」が対立していました。
直接的なきっかけとなったのは、1914年6月28日にオーストリア＝ハンガリー帝国の皇太子夫妻が暗殺された「サラエボ事件」です。
第一次世界大戦の経過は次のとおりです。
– 1914年6月、オーストリア＝ハンガリー帝国の皇太子夫妻が暗殺される
– オーストリア＝ハンガリー帝国がセルビアに宣戦布告する
– ロシアが軍を動員する
– ドイツがロシアに宣戦布告する
– イギリスがドイツに宣戦布告する
– 1918年11月にドイツが降伏する
– パリ講和会議でベルサイユ条約が成立する
そしてDeepSeekさん
DeepSeek
第一次世界大戦の原因は複雑で、以下のような要因が重なり合っています：
1.帝国主義
欧州列強は植民地拡大を競い、特にアフリカやアジアでの対立が深まりました。2.同盟関係
各国は互いに同盟を結び、ドイツ・オーストリア・イタリアの「三国同盟」と、イギリス・フランス・ロシアの「三国協商」が形成され、緊張が高まりました。3.民族主義
バルカン半島などでは民族自決の動きが活発化し、オーストリア＝ハンガリー帝国やオスマン帝国内での民族問題が深刻化しました。4.軍備拡張
特にドイツとイギリ間で海軍拡張競争が激化し、軍事的緊張が高まりました。5.直接の引き金
1914年6月、オーストリアの皇太子フランツ・フェルディナントがセルビア人青年に暗殺され、これをきっかけにオーストリアがセルビアに宣戦、同盟関係を通じて各国が参戦し、戦争が拡大しました。これらの要因が重なり、戦争が勃発しました。
では続いて「天安門事件の詳細と背景と中国政治のその後について教えてください。」
Copilot
天安門事件は、1989年6月4日に中国の北京市天安門広場で発生した大規模な民主化運動と、それに対する政府の武力弾圧を指します。この事件は、民主化や人権の尊重を求めた学生や市民たちが、人民解放軍による激しい鎮圧を受けた歴史的な出来事です。
背景
1980年代の中国は、改革開放政策の進展により急速な経済発展を遂げていましたが、貧富の格差の拡大や官僚の腐敗が深刻化していました。1989年4月15日に改革派の胡耀邦元総書記が死去したことをきっかけに、学生たちは彼を追悼しつつ、民主化と自由を求めるデモを開始しました
事件の経過
デモは短期間で急速に拡大し、天安門広場には数十万人の人々が集まりました。彼らは政治的自由の拡大や汚職の撲滅、民主化の実現を求めました。しかし、政府はこれを「反革命的暴乱」として武力で鎮圧する決定を下し、1989年6月3日から4日にかけて人民解放軍が天安門広場に投入され、多くの犠牲者が出ました
事件後の中国政治
天安門事件後、中国政府は情報を厳しく統制し、事件に関する言及を禁止しました。事件に関与した改革派の趙紫陽総書記は解任され、江沢民が新たな指導者として登場しました。
その後、中国は経済成長を続ける一方で、政治的な自由や人権の問題については厳しい統制が続いています。
ChatGPT
天安門事件（1989年6月）は、中国の北京で発生した大規模な抗議運動と、それに対する中国政府の武力による弾圧を指します。この事件は、民主化や政治改革を求める学生や市民の集団によるデモ活動が起点となり、最終的には多くの犠牲者を出したとされていますが、正確な死亡者数は今も明らかにされていません。
事件の背景
天安門事件の背景には、1980年代の中国における経済改革や社会的変動があります。1978年に鄧小平（トウ・ショウヘイ）による改革開放政策が始まり、経済は急速に成長し始めましたが、同時に腐敗や格差の拡大も問題となっていました。経済成長に伴う社会的不満や、言論の自由や民主化を求める声が高まり、1989年4月に人民大会堂での胡耀邦（フー・ヤオバン）元書記の死去をきっかけに、デモが広がりを見せました。胡耀邦は改革派であり、彼の死が民衆の不満を象徴する形となり、学生や市民が天安門広場に集まりました。
抗議活動と展開
デモの初期段階では、学生たちは民主化、腐敗撲滅、自由な報道の確保を求める政治的な訴えを行いました。その後、労働者や市民、知識人なども参加し、抗議活動は全国規模に広がりを見せました。政府は当初、警察による制圧にとどまりましたが、抗議者たちが天安門広場に集まる姿勢を崩さない中、政府は武力行使を決定しました。
武力による弾圧
1989年6月3日から4日にかけて、中国政府は北京に戒厳令を敷き、軍隊を動員してデモを弾圧しました。兵士たちはデモ隊に対して銃を使用し、死傷者数は不明確ですが、数百人から数千人に達した可能性があります。広場の中には、象徴的な「天安門の戦車男」として知られる男性が戦車の前に立ち、抗議を行う場面もあり、これは世界的に有名な映像となりました。
事件後の影響と中国政治のその後
天安門事件は中国政府の統治体制に大きな影響を与えました。事件後、政府は厳しい言論統制を強化し、事件に関する情報を制限しました。多くの関係者や活動家は逮捕され、弾圧が続きました。国外からの批判も強まりましたが、中国は経済成長を優先する政策を取り続け、政治的な自由化には消極的でした。
その後、中国では経済改革が続き、1990年代以降は市場経済化が進み、世界経済の一翼を担うようになりましたが、政治的には依然として一党制の体制が続いています。中国共産党は、天安門事件を含む政治的な問題について議論を禁じ、当局による検閲や監視が強化されました。改革開放によって中国の経済は急速に発展し、国際的な影響力を増した一方で、民主化運動や人権問題は引き続き国際社会で注目され続けています。
天安門事件は、中国の政治における民主化要求と抑圧的な政府の態度を象徴する出来事となり、その影響は今もなお、中国国内外で議論を呼んでいます。
Geminiさんは内容は教えてくれるけど、国際社会からも強い批判を受けたこの事件の後、中国はどのように変わったか…についてはエラー。
DeepSeekさんは歩み寄り一切ナシ、完全黙秘です。
你好，这个问题我暂时无法回答，让我们换个话题再聊聊吧。(こんにちは、今はこの質問に答えることができません，話題を変えてもう一度話しましょう。)
ＯＫ、分かりましたもう同じ質問はしません。
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回答としてはChatGPTさんが一番好きですが、Copilotさんの方が速いし情報が常時更新されていくので便利だなぁと感じます。
特定の話になるといきなり中国語を話しだしますがdeepseekさんとはとても自然に会話できる気がします、しかしある一部の人の思惑が介入した大規模言語モデルってそもそも必要な人がいるんだろうか。
個人なら
「他の生成AIは答えてくれるけどdeepseekは絶対に答えてくれない質問がある」
なんてのは学習面でも一般生活面からも問題外だし、ビジネスならば長期的かつ世界規模で考えるほどリスクであり、さらに情報漏洩リスクを考えると短期的な利益で終結する方以外は…となるとなかなか難しい気がします。
とすると今回アメリカの主要半導体メーカーが株価を落としたのは私の勝手な想像ですが「本当にそのコストは適正なのか？」という意見や中国の開発費や運営コストは試算としては安すぎるけど、米国の同コストは高すぎるんじゃないか？という不信感が影響したのではなかろうか。
流石にこの仕組みでNVIDIAが不要になるなんて未来は全く見えないし、「deepseek最強らしいからみんなこれ使う事にしたってよ」という未来も見えない。
私は日本国内の税制や世界の資産活用手段や国際社会一般常識など私の資産運用に関わる知識を「ざっくり収集」出来る手段として利用させて頂いておりますが、その情報が意図的に隠されているのでは良質な時間の使い方とは言えませんのでDeepSeekに関しては私からはもう利用する事はないでしょう。
今まではChatGPTにお金を払っていた企業がオープンソースで無料の超高効率AIを利用するのは短期で見ればある話だと思うので関わってしまう事はあると思いますが、仕組みが明らかになれば別の強AIが出てくるのもまた時間の問題だと思います。
AIはいわば独占市場のような状態で、基準がほぼ無かったというのは確か、こうして伏兵が現れたのは良い事だと思います。
…もう隠すことは出来ない事象や歴史がある中で都合が悪いからと一部の情報を出さないという現人類の前進にとって極めて不毛な行動は控えてもらいたいものですね。
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